毎日新聞大阪社会事業団は６月10日、アジア協会アジア友の会（大阪市西区）にネパール地震救援金500万円を贈りました。

　同会は、以前からカトマンズ北部、シンドゥパルチョーク郡の山岳地帯などで、給水や給食、置き薬による薬局づくりなど貧しい人たちのための活動をしてきました。地震発生後は、野菜や水、薬の提供や、聞き取り調査をもとに、蚊帳の配布もしています。大阪市北区の毎日新聞大阪社会事業団を訪れた橋口高明・同会常任理事らは「救援金を現地の支援に役立てたい」話していました。

４月25日発生のネパール地震では、8600人以上の死者が出ています。同事業団には、ネパール地震救援金として約1400万円が寄託されており、緊急医療支援のＡＭＤＡ（岡山市）に500万円、国際機関の国連ＵＮＨＣＲ協会にも200万円を贈りました。