フィリピン台風の被災者救援で、毎日新聞大阪社会事業団は12月19日までに、現地で支援活動をする大阪府内のアジア協会アジア友の会（大阪市西区）に２００万円、日本国際飢餓対策機構（八尾市）に１００万円を贈りました。

 アジア友の会は、過去に同国のパナイ島で水道パイプラインを設けた実績があります。今回はサマール島、レイテ島を含め、約２６００世帯に生活物資や水、食料、ソーラー懐中電灯などを提供。村上公彦専務理事・事務局長は「現地に駐在員がおり、提携団体とともに支援を継続する」と話していました。

 日本国際飢餓対策機構は、セブ島、レイテ島、サマール島などで活動。空輸したパンの缶詰（約１万食）やバケツと浄水フィルターなどを配りました。パンは柔らかく、水が飲めるようになって好評だったといいます。

 同事業団には、これまでに約９００万円が寄託されており、府内の２団体のほか、国連ＵＮＨＣＲ協会、日本ユニセフ協会、ＡＭＤＡにも贈りました。