FAQ

採用について

理科系なのですが、記者職に応募できますか。
もちろん、できます。当社は大卒を資格にしていません。また、大学の学部、学科も不問です。実際に、理科系の学部を卒業して記者になった社員も大勢います。逆に、例えば、科学環境部というと理科系が中心のようなイメージを持つかもしれませんが、科学環境部の記者は文科系と理科系が半々です。
どんな人を求めているのですか。
職種別の採用をおこなっていますが、仕事を一言で説明すると、どの職種も「伝える」仕事です。さまざまなことを学び、さまざまな可能性を持った人を採用したいと考えています。一つのパターンに絞って採用しているわけではありません。あえて言えば、どんな人とでもコミュニケーションできる人、常識を備えた人、ストレスに負けない心を持っている人で、「伝える」ことが好きな人を求めています。
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採用試験について

なぜ、職種別の採用をしているのですか。
新聞社は「職のデパート」といわれています。仕事の内容はさまざまに分かれています。一つの職種で募集した場合、応募者は入社後にどの仕事を担当するのか分かりません。会社も応募者がどの仕事に興味や意欲を持っているのかが、分かりにくくなります。そこで、募集する職種を示して、応募の際に選択してもらっています。
受験地は入社後の勤務地に関係がありますか。
受験地と採用後の勤務地とは全く関係がありません。一番受けやすい受験地で受けてください。
毎日新聞を読んでいないと、採用では不利になりますか。
採用の判断基準にはしていません。ですが、毎日新聞のことを知っていただくには、新聞をよく読んでいただくのが一番です。会社の社風やさまざまなメッセージがにじみ出ているからです。また、新聞を読むことは一番確実な試験対策ともいえるでしょう。
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入社後について

配属先の希望は聞いてもらえますか。
内定すると、どんな仕事に取り組みたいかアンケートをします。内定後の懇談やアンケートなどを参考にして、配属先を決めます。記者職の場合、その時に話題になった支局への希望が集中することもあり、希望通りの支局に赴任する人もいますし、そうでない人もいます。ビジネス部門は、希望や適性を見て、総合的に配属先を決めています。また、入社後毎年、今後取り組みたい仕事について、希望を書いてもらって、異動の参考にしています。
入社後のために、どんな勉強をすればよいでしょうか。
すべての職種で言えることですが、特に何かを勉強しておいたり、資格を取っておいたりする必要はありません。実際の仕事を通じて、仕事の進め方を身につけてもらっています。今しかできない体験を積んでいくことが大事だと思います。それが、旅行でもアルバイトでもボランティアでも何でもかまいません。何でも見てやろう、何でも取り組んでみよう、という行動の中から、その時は思いもよらなかったような力が身に着いていることも、よくあることです。
転勤はありますか。
基本的にすべての職種で転勤はあります。人事は全国単位でおこないます。一般記者は、各都道府県にある総局や支局を含めての異動です。海外の場合もあります。写真記者や校閲記者、ビジネス部門など、一般記者以外の職種は5本支社での勤務となりますが、中心は東京と大阪の両本社で、本社間での異動になります。
社員寮はありますか。一般記者で支局に赴任したときの住居はどうなっているのでしょうか。
社員寮や自分で探した物件を会社が借り上げ、家賃の一部を会社が補助する借り上げ社宅制度があります。支局勤務の場合は借り上げ社宅制度が適用され、支局の近くに住むことになります。本社勤務の場合も、借り上げ社宅制度など実情に応じて家賃の一部を会社が補助する制度があります。
休みはどのくらいありますか。
休日は週2日で、年間に104日の休みがあります。一般的には毎週土、日ですが、ローテーション勤務の職場では、日曜日などに出勤して平日に休むこともあります。ほかに年次有給休暇や結婚・忌引休暇などがあります。
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男女割合について

男女の割合はどうなっていますか。
新聞社は泊まり勤務や不規則な勤務のため、長い間、男性中心の会社と思われていました。しかし、年々、女性社員は増え続けています。30代の社員の女性比率は31%、20代が46%です。(2017年4月1日現在)
採用数の男女別実績を教えてください。
下記の表のとおりです。
  一般記者 校閲記者 写真・
映像記者
ビジネス 技術 デザイン その他 合計
2014年度 17           25 17
2015年度 18 17           29 24
2016年度 16 16         24 30
2017年度 15 19       27 31
女性の役職者はどうなっていますか。
専門的な知識と能力に優れ高い業績をあげた記者がつく「専門編集委員」に2005年、女性が誕生し、その後、人事部長や地方の各支局長といったライン幹部に広がりました。2017年4月1日には政治部や東京社会部など編集部門で5人の女性部長が一度に就任しました。現在女性の取締役はいませんが、執行役員・局長として3名が勤務しています。幹部に占める女性の割合は7.1%で年々増加しています。(2017年4月1日現在)