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　科学コミュニケーションを学ぶため、０７年９月から１年間、英国に留学した。たくさんの人から「なぜイギリスなのですか？」と聞かれた。つまり相手は「どうしてアメリカではなくイギリス？」と聞いているのである。

　科学で世界の先端を走っているのは米国だ。研究者の数も研究費もノーベル賞受賞も段違いに多い。科学を学ぶなら米国だろう。だが、科学コミュニケーションの先進地は英国である。

　１９８０年代、英国ではＢＳＥ（牛海綿状脳症）に感染した牛肉で１００人以上が死亡し、さらに十分な説明なく遺伝子組み換え食品を導入したことで、国民の科学不信は頂点に達した。そんな中から、科学の良い面だけでなく、悪い面も併せて「等身大」で伝え、不安や誤解があればコミュニケーションを通して関係改善を目指そうという機運が生まれた。これが科学コミュニケーションの起こりだ。

　ロンドンの理工系大学インペリアルカレッジに研究員として在籍し、いろんな人に会った。欧州で開かれた国際会議や科学フェスティバルにも参加した。痛感したのは、国民と科学との距離が近いことだった。これは議論好きな英国人の気質に加えて、科学の歴史が長いことも関係しているのだろう。

　日本は「科学技術立国」を国策として進めている。科学者養成には熱心だが、科学を伝える取り組みは量、質ともに不十分で、国民は科学への関心が薄い。しかし、食の安全や先端（医療）技術の倫理、地球温暖化など、「科学は知らないし興味もないからだれかにお任せ」では済まない課題は増えている。帰国後は、留学で学んだことを取材に生かしながら、大学などでの「伝える人材」養成にも協力している。

【期間】
原則１年（期間中は勤続年数に通算する） 期間中は有給。
その他、渡航費、授業料、 滞在費は会社負担