一般病院で「身体拘束」経験４５％　認知症の入院患者調査

　一般の病院に入院した認知症の人のうち、45％が身体を自由に動かせないようにする「身体拘束」を受けていたことが、国立がん研究センターと東京都医学総合研究所の研究チームによる調査で分かった。

　身体拘束は介護施設では原則禁止され、精神科病院でも限定的に容認されているだけ。一方、医療スタッフに委ねられている一般病院では、転倒を避けることなどが目的とはいえ、過剰な身体拘束が少なくないとも指摘されている。このため研究チームは昨年２～３月、全国の一般病院３４４６カ所（病床数１００以上）に調査票を送り、９３７カ所から回答を得た。その結果、認知症かその疑いのある入院患者２万３５３９人中、45％にあたる１万４８０人が何らかの身体拘束を受けていた。

　その内訳（複数回答）は、多い順に①「ベッドから降りられないよう柵で囲む」69％②「車いすにベルトなどで固定する」28％③「点滴などのチューブを抜かないよう（親指だけが離れた二股の）ミトン型手袋を着ける」26％－－など。「チューブを抜かないよう手足を縛る」は５％、「徘徊防止で胴や手足を縛る」も４％あった。

　ひもや帯などを使った拘束に限定しても、28％にあたる６５７９人が該当していた。拘束理由は、①「転倒・転落のリスク」47％②「チューブを抜くリスク」14％③「チューブを抜いた」10％――の順だった。

　拘束は身体機能の低下に加え、認知症を進行させる可能性が指摘されている。研究チームは不必要な拘束を減らすよう提言している。

２０１９年３月