ナイジェリア北東部ボルノ州中部のヌグウォム村は２０１４年、イスラム過激派の武装勢力「ボコ・ハラム」の襲撃を受け、壊滅的な被害を受けた。それから３年後、国連の支援で住民の帰還が始まり、学校も再建された。しかし、資金不足で医薬品が足りないほか、治安が回復し切れていないため、医師たちは都市部からおびえながら通っている。住民らは「また襲われるのでは……」と不安を抱えている。

　２０１４年８月のある夜、ボコ・ハラムの襲撃を受けた。住民によると、暗くてはっきりした数はわからなかったが、多くの戦闘員がいたという。住宅に火を放たれ、３５人が撃ち殺された。約５０００人の住民の大半が村を離れた。高齢者たちは村に残ったが、翌月、再び襲撃され、さらに２人の命が奪われた。ほとんどの建物が跡形もなくなっていた。村を離れた住民たちは国内避難民となり、ボルノ州の州都マイドゥグリなどのキャンプで命をつないだ。農業をしていた住民が多く、収入を失った。

　１７年以降、国連開発計画（ＵＮＤＰ）の支援で、３００世帯分の住宅や学校、医療施設を建設した。同年１０月以降、住民らの帰還が始まり、元の住民の４割にあたる約２０００人が戻った。アバ・アリ村長は「生まれ育った村を離れるのはつらかった。この村で生活していた住人や家族と一緒に暮らせることがありがたい」と喜ぶ。

　しかし、課題は多い。村の近くにあるナイジェリア軍の駐留所は規模が小さく、ボコ・ハラムが大挙して押し寄せてきた場合に対応できない不安がある。医療施設では薬が不足し、１日に訪れる患者３０～４０人のうち７割に処方できていない。医師らはマイドゥグリからの約３０キロの道のりを、襲撃におびえながら通っている。

　２０１９年２月、近くの軍の駐留所などが襲われた。５年前の地獄の光景がよみがえる。住民たちは「自分たちで身を守るのは難しい。警備を強化してほしい」と声を上げるが、政府が対応を強化する気配はない。「安全がきちんと保証され、一日でも早く、残りの住民に戻って来てほしい」。そう語るアリ村長の表情には、苦渋の色がにじむ。武器とは無縁だった農村に平和が訪れるのは、いつになるのか。【文・岡村崇、写真・山崎一輝】